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2018年度教区教化研修計画概要

2018年度阜教区教化研修計画概要

教区教化テーマ

教区教化テーマ   (まなこ)をひらく (こころ)をひらく

教区教化サブテーマ 今を生きる我が身をみつめて

◆はじめに

宗派では、2023年に迎える親鸞聖人御誕生八百五十年・立教開宗八百年慶讚法要までの9カ年度を視野に、1カ寺1カ寺の活性化による本願念仏に生きる人の誕生を目的として、取り組みを進めてまいりました。これまでの第1期(2014~2016年度)は自己点検と課題の共有を行う年度として取り組み、その点検の中から、①教化の最前線(寺院・組)の活動をサポートする事業への転換 ②事業の選択と集中 ③一カ寺の活性化に資する教化体制の見直し という視点が確かめられました。今年度は第2期(2017~2019年度)「組を基軸とした僧侶と門徒の教学の場、共同教化の具体化」の2年度目となります。教区としても一カ寺の活性化とサポートを視野に入れたうえで、事業の選択と集中を行い、いよいよ2年後迫った2020年7月、岐阜高山教区発足に向けて、旧教区で残すべき事業と共同で行う事業を見極め、より良い教化のあり方を指向してまいります。また、引き続き教区教化体制を三部会制に移行してきた趣旨を踏まえつつ、部会の連携を図ってまいります。

◆真宗入門講座

私たちを取り巻く社会状況は、経済至上、合理化、成果主義という世俗的価値観が優先し、人間が孤立化していくなかで、寺院の存在意義は曖昧となり、真宗の宗風は風化の一途をたどっています。

昨年11月に真宗教団連合が実施した「浄土真宗に関する実態把握調査」の報告書によりますと、真宗門徒においても言葉の認知度では「往生」34.6%、「本願」22.2%、「他力」26.4%となっており、これまでの仏教用語がある程度通じることを前提とした様々な講座のあり方を再考しなければならない時期にきていることが明らかになりました。

そこで、岐阜教区では初めて仏法を聞く方を前提に、まずは仏教の基本的用語から確認し、話を一方的に聞くだけでなく、そのことをわが身に引き当てて考える座談を大事にしていく「真宗入門講座」を開催します。僧侶と門徒が共に学び合う場を創造し、スタッフが講座の運営に受講者目線の視点を持ち、お寺に何が求められ、そのために何をするべきかを学び合います。さらに、帰敬式を受式いただき、仏弟子としての歩みをはじめ、本願念仏に生きる人の誕生を願います。

今年度開催の「真宗入門講座」は、初めての開催ということで、まずは教区教化委員会主催で行い、その手法をもって今後は組を指定して開催し、「組を基軸とした僧侶と門徒の教学の場、共同教化の具体化」として取り組んでまいります。

それに伴い、教区指定の推進員養成講座は今年度新規準備を休止し、真宗入門講座を通してさらに学びを深めたい方を対象とした推進員養成講座を補講という形で補い、推進員の誕生を促すべく準備を進めてまいります。

◆同朋の会の結成・促進

第7回教勢調査報告によると、岐阜教区寺院の同朋の会活動率は27.4%と宗門平均(31.4%)を下回っており、また、同朋の会の組織率と報恩講の参詣人数が『減った』割合には、相関関係が見られることがわかっております。教勢調査統計調査専門員の寺林脩氏によると、一般的な教団運動論において「座談会」が信者を獲得し、つなぎとめる効果があることが広く認められており、教化活動に様々な良い影響を与えていることがわかっております。

昨年度、教区内寺院における同朋の会の結成・活動状況調査を各寺院・同朋の会教導のご協力のもと実施させていただきました。それによると、現在同朋の会をひらいてないが、これからひらきたいという寺院が約半数あり、同朋の会をひらきたい意欲はありながら、なかなか一歩が踏み出せていない寺院の現状が明らかとなっており、教区としてどのようなサポートができるかを考えてまいります。

岐阜教区教化委員会

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